渡辺直美をブタに 五輪開会式演出を乗っ取る者とは?

何度か言及している東京五輪、パラリンピックの開会式・閉会式を巡る演出家の問題です
有識者とか有名人、タレントなどが、1年前の演出家チーム内でやりとりされたLIMEの内容をいまさら暴露するのは気色悪い、などと発言していました。が、問題の本質はそんなところにあるのではなく、野村萬斎、椎名林檎、MIKIKOといった演出家チームの当初メンバーが明確な理由も明かされない追いやられ、電通出身の佐々木宏による独裁体制が敷かれたところにあります
これによってMIKIKOが担当していた開会式の演出案(IOCへのプレゼンテーションも終えていた)がいつの間にか白紙撤回され、別のものに入れ替わってしまったわけです
要するに開会式・閉会式を請け負って儲けようとした企んだD社が、MIKIKOらを追い出し、利権を独占したというのが真相なのでしょう
大手広告代理店であるD社は直近の決算で巨額の赤字を計上しており、このままでは経営陣がその責任を問われる事態になります。そのため、少しでも利益を挙げる必要に迫られ、なりふり構わずやったのかもしれません
東京五輪・パラリンピックの開会式と閉会式を事業として請負い、それをどこかのイベント会社に丸投げすればD社は汗一つかくことなく、事業予算をピンはねして巨額の利益を手にできるのです(実際はD社の社員数名も演出プラン作成に関与し汗を流していたわけですが)
文春オンラインは次のように報じています

「このやり方を繰り返す怖さ」五輪開会式前責任者・MIKIKO氏が電通幹部に送った“悲痛メール”
東京五輪・パラリンピックの開閉会式の演出を統括していたCMクリエイターの佐々木宏氏(66)が、女性タレントの容姿を侮辱する企画を提案したことで責任者を辞任するなど、混迷を極めている五輪開会式。佐々木氏を統括責任者とするため”排除”された演出振付家のMIKIKO氏(43)が、演出チームを辞任する3週間前に、開会式を取り仕切る電通側に、現場スタッフなどへの誠実な対応を求めるメールを関係者に送信していたことが「週刊文春」の取材でわかった。メールでは、自身が排除された経緯が丁寧に綴られている。
MIKIKO氏が演出を指揮する「執行責任者」に就任したのは、2019年6月3日のこと。就任の事実は公にはされなかったものの、IOCへのプレゼンでは高い評価を受けるなど本番に向けて準備を進めていた。
ところが、新型コロナウイルスの感染拡大を受け、東京五輪の1年延期が決定。大会運営の簡素化を理由に権限を佐々木氏に集中させたいとの電通側の意向もあって、昨年5月、突如としてMIKIKO氏は責任者を降ろされた。
「以降、電通側からMIKIKO氏への連絡が途絶えました」(組織委関係者)
昨年10月16日、思い悩んだMIKIKO氏は電通幹部や関連会社の担当者ら10名に、責任者交代などの経緯や自身の想いを綴ったメールを送信した。
そもそもMIKIKO氏チームの企画案は、リハーサル寸前まで進められており、完成形に近いものだった。総勢500人に及ぶスタッフやキャストらとも、本番に向けて契約を結んでいたという。
ところが、電通側は、昨年5月にMIKIKO氏が責任者から降ろされて以降、彼らの処遇を宙ぶらりんのまま放置していた。一方で、新たに佐々木体制に変更したからといって、逆に契約を解除するという連絡を取ることもなかった。
〈私以外のコアに関わっていたスタッフは延期の報告以降、何の情報もなくただ一時停止していて再開を待っている状況です。「1年の猶予を頂けたと思って前向きに捉えましょう」という気持ちのまま止まっています。〉
電通側が不誠実な対応を続けてきた結果、開会式の舞台を夢見ていた多くのスタッフやキャストはこの間、新たな仕事を入れることもできず、毎日の生活にも大きな影響が出たという。
さらにMIKIKO氏はメールで、ともにセレモニー作りに取り組んできたはずの電通幹部や担当者らに向け、こうも記している。
〈去年の6月に執行責任を任命され、全ての責任を負う覚悟でやってきました。/どんな理不尽なことがあっても、言い訳をしないでやってきました。それを一番近くで見てきたみなさんはどのような気持ちでこの進め方をされているのでしょうか?/(略)でも、またこのやり方を繰り返していることの怖さを私は訴えていかないと本当に日本は終わってしまうと思い、書きました〉
MIKIKO氏による覚悟の訴えに対し、電通側は「佐々木氏に任せていた」などと答えるばかりで、新たな対応を取ることはなかったという。
(以下、略)

D社にすれば、電通出身の佐々木宏は使い走りとして使える人物だったのでしょう。もちろん、互いに仕事を融通し合う関係です
陰謀論めいた話だと思っていたら、本当に陰謀だったわけで唖然とさせられます
民間企業であるD社が利益を追求するのは勝手ですが、そのためにはなりふり構わず人を排除し、追い落とすやり方はエグすぎます。あの半沢直樹を広告代理店に置き換えたら、こうなるのでしょうか?
東京五輪・パラリンピックにはもちろん多額の国費が使われているのであり、国民の税金がどう使われるのか、我々は強い関心をもって監視する必要があります
D社の陰謀には当然ながら、五輪組織委員会の誰かが関与していたはずであり、「知らなかった」ではすまされません
野党は国会の場でこの問題を追求し、何があったのかを明らかにする必要があります(与党には期待しません)

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